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福利厚生で健康イベントを成功させる方法と5つの企画ポイント

福利厚生で健康イベントを成功させる方法と5つの企画ポイント

福利厚生として健康イベントを成功させる鍵は、「運動が苦手な人も楽しめる内容にすること」と「単発で終わらせず継続施策につなげること」の2点です。社内運動会やフットサル、ボウリングなどのイベントは、運動不足の解消だけでなく社内コミュニケーションの活性化にも役立ちます。ただし、年1回のイベントだけで運動習慣は定着しないため、イベントを「きっかけ」と位置づけ、日常的な運動機会とセットで設計することが成果につながります。

健康イベントとは、企業が従業員の健康増進や交流促進を目的に、運動・スポーツ・社会貢献などを通じて参加者が体を動かす機会を提供する福利厚生施策のことです。ボディパレットでは、こうした健康イベントを「運動習慣づくりの入口」と捉え、イベント後の継続をどう設計するかが成否を分けると考えています。

この記事でわかること

  • 企業が健康イベントに取り組む意義(運動不足・座りすぎの実態)
  • 社内で実施しやすい健康イベント5種を、目的タイプ別に整理
  • イベントを成功させるための5つの企画ポイント
  • 「イベントだけで終わらせない」ための継続の考え方
  • 健康イベントと常設の運動施策をどう組み合わせるか

※この記事の内容は2026年6月時点の情報に基づいています。

この記事は、ボディパレット編集部が健康経営支援の現場知見をもとに執筆・監修しています。

なぜ企業が健康イベントに取り組むのか

企業が健康イベントに取り組む理由は、従業員の運動不足が健康と労働生産性の両方に影響するためです。デスクワークやテレワークの増加で座っている時間が長くなり、運動不足を感じる人が増えています。健康イベントは、こうした層に「体を動かすきっかけ」を提供する有効な施策です。

厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」は、身体活動の不足と長い座位時間が、糖尿病や運動器障害などの健康リスクを高め、腰痛・肩こり・頭痛につながりやすく、労働生産性にも影響する可能性があると指摘しています。さらにスポーツ庁の発信によると、日本人の成人が平日に座っている時間は1日約7時間と世界20カ国で最長レベルとされ、座りすぎ対策は多くの企業にとって身近な課題です。

健康イベントは運動不足の解消だけでなく、チームで取り組むことで普段交流のない部署間のコミュニケーションが生まれる副次効果も期待できます。ボディパレットに寄せられる相談でも、「まず社員に体を動かす楽しさを知ってもらう入口として、イベントを検討したい」という声は少なくありません。

社内で実施しやすい健康イベント5選【目的タイプ別】

社内で実施しやすい健康イベントは、「競技性で盛り上がるもの」「運動が苦手でも参加しやすいもの」「社会貢献を兼ねるもの」の3タイプに整理すると選びやすくなります。自社の従業員層や目的に合わせて選ぶことで、参加率と満足度を高められます。

競技性で盛り上がるタイプ:社内運動会・フットサル大会

競技性のあるイベントは、チーム対抗で盛り上がりやすく、一体感の醸成に向いています。社内運動会は、企業規模に応じて100人規模から1,000人以上の大規模開催まで可能で、チームに分かれて競い合うことでチーム内のコミュニケーションや結束力を高める効果があります。フットサル大会は5人制で屋内・専用コートでも行え、年齢・性別を問わず楽しめるスポーツです。スライディングタックルやショルダーチャージが反則とされるため、運動強度をコントロールしやすい点も社内イベント向きです。いずれも、運動不足解消だけでなく「参加者が楽しめる内容」にすることが成功の前提になります。

運動が苦手でも参加しやすいタイプ:ボウリング・ボルダリング

運動が得意でない人も参加しやすいイベントは、参加のハードルが低く、幅広い層を巻き込めます。ボウリング大会はスポーツが苦手な人も一緒に楽しめ、小規模な人数でも数人のチームに分かれれば普段関わりのない部署の人とも交流できます。ボルダリングは壁の「ホールド」を使って登るインドアスポーツで、初心者でも体力に自信がない人でもハードルが低く、未就学児から60歳前後まで楽しめます。初心者と経験者でチームを組むようにすると、バランス良く盛り上がります。「運動が苦手な人が多い」職場ほど、このタイプから始めるのが現実的です。

社会貢献を兼ねるタイプ:ゴミ拾いイベント

社会貢献を兼ねた健康イベントは、企業の社会的責任(CSR)と健康増進を同時に満たせます。ゴミ拾いイベントは、地域に貢献できる取り組みとして注目され、国連が採択したSDGsの目標達成(住み続けられるまちづくりなど)にも通じます。集めたゴミの量をチームで競うなどスポーツ要素を取り入れると、楽しみながら継続的に取り組める企画になります。1回限りではなく定期開催にすると、社内の恒例行事として定着しやすくなります。

健康イベントを成功させる5つの企画ポイント

健康イベントを成功させるには、「目的」「内容」「日程」「会場」「告知」の5点を企画段階で押さえることが重要です。ただ漠然と企画すると、従業員のモチベーションが上がらず、参加者が集まらないまま当日を迎えてしまうことがあります。逆に言えば、この5点を丁寧に設計すれば失敗のリスクは大きく下げられます。

ポイント1:目的を明確にする

イベントは「何のために行うのか」を明確にすることが大切です。目的が曖昧で「やらされている感」が出ると参加意欲が下がります。健康増進や運動不足解消を目的としていることを、告知の段階できちんと伝えましょう。

ポイント2:内容は事前のニーズ把握から決める

企画前に、社員の健康に関する悩みやニーズをヒアリング・アンケートで把握すると、課題に合ったイベント内容を設計しやすくなります。参加率を上げるために、景品や参加賞などの参加メリットを用意することも有効です。さらに、運営側も楽しめる遊び要素を入れると、長期的に続けられる取り組みになります。

ポイント3:日程は早めに、家族も参加しやすい設定で

開催は業務に支障をきたさないよう慎重に決める必要があります。休日に開催する場合は、従業員の家族も参加できる設定にすると参加率が上がりやすくなります。いずれの場合も、開催日時は早い段階で告知し、各自がスケジュール調整できるよう配慮しましょう。

ポイント4:会場は日時確定前に空き状況を確認する

会場は、日時が正式に決まる前に空いているかを確認し、決まったらすぐに確保します。人気の会場や時期は埋まりやすいため、会場確保を後回しにすると企画全体が止まるリスクがあります。

ポイント5:告知は早めに、興味を引く工夫を添えて

開催日や内容が決まったら、なるべく早い段階で社内に告知します。早めの周知はスケジュール調整をしやすくし、参加率を高めます。告知には社内のメールやチャットツールが効果的で、興味を持ってもらうために文章や画像・イラストを工夫すると効果が上がります。

イベントだけで終わらせないために──継続の視点

健康イベントは「運動のきっかけ」としては効果的ですが、年1回のイベントだけでは運動習慣は定着しません。運動不足を根本から解消するには、イベントを入口にしつつ、日常的に体を動かせる仕組みをセットで用意することが重要です。

これは、テレワークなどで運動量が落ちた状態を、単発のイベントでは取り戻しきれないためです。日本生活習慣病予防協会の解説でも、1か月の座位中心の生活で中高年の脚筋力が低下しうることが指摘されており、体力の維持には継続的な身体活動が欠かせません。イベントで「体を動かすのは楽しい」と感じた従業員が、その後も無理なく続けられる導線を用意できるかどうかが、施策全体の成果を左右します。

具体的には、イベント後に「短時間で参加できるオンライン運動プログラム」「デスク周りでできるストレッチの配信」「部署対抗の歩数チャレンジ」など、ハードルの低い継続施策へつなげるのが効果的です。ボディパレットでは、こうした日常的な運動機会の提供と、参加ログ・健康データの可視化をワンストップで支援しており、イベントという「点」を運動習慣という「線」に変える設計を得意としています。福利厚生として常設のフィットネスを検討する場合は、関連記事「福利厚生にフィットネスを導入するには?」もあわせてご覧ください。

まとめ:イベントは入口、継続は仕組みで支える

健康イベントを開催するのは手間がかかりますが、運営側も参加者も楽しめる内容にできれば、継続的に続けられる取り組みになります。まずは「目的・内容・日程・会場・告知」の5つの企画ポイントを押さえ、従業員が「参加したい」と思える設計を心がけましょう。

そのうえで、イベントを単発で終わらせず、日常的に体を動かせる継続施策とセットにすることで、運動不足の解消という本来の目的に近づきます。健康イベントは「入口」、運動習慣の定着は「仕組み」で支える——この役割分担を意識することが、健康経営の成果につながる第一歩です。

よくある質問(Q&A)

Q. 運動が苦手な社員が多いのですが、どんな健康イベントが向いていますか?

A. ボウリングやボルダリング、ゴミ拾いイベントなど、運動強度が低く、勝敗より参加そのものを楽しめるイベントが向いています。特にボウリングは運動が得意でない人も一緒に楽しめ、チーム分けすることで部署を越えた交流も生まれます。いきなり競技性の高いスポーツを選ぶと参加をためらう人が出やすいため、ハードルの低いものから始めるのが現実的です。

Q. 健康イベントを開催すれば運動不足は解消できますか?

A. 年1回のイベントだけでは運動不足の根本解消は難しいのが実情です。健康イベントは「体を動かすきっかけづくり」として有効ですが、運動習慣を定着させるには、イベント後に短時間のオンラインプログラムや歩数チャレンジなど、日常的に続けられる施策とセットにする必要があります。ボディパレットでは、このイベントから継続への導線設計を支援しています。

Q. 健康イベントの参加率を上げるにはどうすればいいですか?

A. ポイントは「目的を明確に伝える」「事前にニーズを把握して内容を決める」「景品や参加賞などのメリットを用意する」「日程と告知を早めに行う」の4つです。特に、目的が曖昧で「やらされている感」が出ると参加意欲が下がるため、健康増進や交流という狙いを告知段階で丁寧に伝えることが重要です。休日開催なら家族も参加できる設定にすると参加率が上がりやすくなります。

Q. 健康イベントは健康経営優良法人の認定に役立ちますか?

A. 運動機会の提供として評価対象になり得ますが、「実施した」事実だけでなく、参加率や継続的な取り組みまで含めて評価される傾向があります。単発イベントに加えて、日常的な運動施策や効果測定の仕組みを併用し、実績データを記録しておくと、認定申請時の材料として活用しやすくなります。なお、スポーツ庁には、運動機会の提供に取り組む企業を認定する「スポーツエールカンパニー」制度もあります。

Q. 健康イベントと常設のフィットネスサービス、どちらを導入すべきですか?

A. どちらか一方ではなく、組み合わせるのが効果的です。健康イベントは「運動への入口・きっかけ」、常設のフィットネスサービスは「運動習慣の定着・継続」という役割があります。まずイベントで関心を高め、その後に続けられる常設施策へつなぐ流れをつくると、運動不足の解消という成果につながりやすくなります。常設サービスの選び方は関連記事で詳しく解説しています。

この記事の著者・監修

執筆:ボディパレット編集部(健康経営支援の企画・運用に携わるスタッフが執筆)
監修:髙瀬 雅弘(フラクタルワークアウト株式会社代表取締役 / ボディマネジメントパートナー)
最終更新日:2026年6月10日

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